セーフティカルチャー成熟度モデル
自社の安全文化レベルを5段階で診断する方法

「安全活動はやっている。だが災害がなくならない」という現場の声は多い。その原因の大半は、活動の量ではなく組織文化の質にある。

パトロールの回数を増やしても、KY活動の様式を整えても、組織の安全文化が低い成熟度にとどまる限り、根本的な改善は起きない。安全文化の成熟度を客観的に把握し、段階に応じた施策を打つことが、持続的な災害ゼロへの唯一の道筋である。

本記事では、国際的に広く使われるHudson（ハドソン）の安全文化成熟度モデルをベースに、自社の現在地を診断するチェックリストと、段階ごとの具体的な改善アクションを提供する。

出典：厚生労働省「令和6年労働災害発生状況（速報）」、Safe365 Safety Culture Maturity Insights Report 2024

セーフティカルチャー成熟度モデルとは何か

安全文化の成熟度モデルは、組織の安全に対する思想・行動・仕組みの発達段階を体系化したフレームワークである。

代表的なモデルは2つある。デュポン社が提唱したブラッドリーカーブ（4段階）と、パトリック・ハドソン教授らが開発した安全文化ラダー（5段階）である。日本のプロセス産業や建設業で広く参照されているのは後者であり、本記事でもハドソンモデルを採用する。

このモデルの核心は、「安全活動の量」ではなく「安全に対する組織的な意識と仕組みの質」で成熟度を測る点にある。成熟度の高い組織ほど、事故発生率・重大災害発生率・安全コストのすべてが改善される傾向が国際的な調査で示されている。

5段階モデルの全体像と特徴

ハドソンの安全文化ラダーは、下図のように5段階で構成される。段階が上がるほど事故率が下がり、経営パフォーマンスが向上する。

自社レベル診断チェックリスト（30問）

以下の30問に対し、自社の実態に合致するものをチェックする。チェック数によって現在の成熟度レベルを判定する。経営者と安全管理者が独立して回答し、認識のギャップを確認することが望ましい。

【A群】経営・トップのコミットメント（6問）

• 経営トップが毎月1回以上、安全に関する発信を行っている
• 安全担当役員（またはそれに準じる責任者）が明確に指定されている
• 安全への投資が予算として明示的に確保されている
• 生産目標と安全目標が同等の優先度で扱われている
• 重大なヒヤリハットの報告を経営層が直接受け取っている
• 経営者が年4回以上、現場の安全確認に足を運んでいる

【B群】組織・システムの整備（6問）

• リスクアセスメントが全作業工程に対して実施されている
• 安全管理規程・手順書が最新版に維持されている
• 安全教育が入職時だけでなく定期的に実施されている
• 安全に関するKPIが月次で測定・レビューされている
• 労働災害・ヒヤリハットのデータが蓄積・分析されている
• 協力会社・下請にも同等の安全基準が適用されている

【C群】現場の報告・コミュニケーション文化（6問）

• ヒヤリハットを報告しても責任追及されない文化がある
• 現場作業者が上司に「危険だ」と言える雰囲気がある
• 安全に関する発言が月例会議で定期的に取り上げられる
• ヒヤリハット報告件数が前年比で増加傾向にある
• 過去の事故・ヒヤリハット事例が全社で共有されている
• 安全に関する改善提案が月5件以上上がってきている

【D群】原因分析・学習の深度（6問）

• 事故・ヒヤリハットの原因を「個人のミス」で終わらせず、組織・システム要因まで掘り下げている
• なぜなぜ分析や根本原因分析（RCA）が標準手順として定着している
• 再発防止策の実施状況が追跡・評価されている
• 他社・他業界の事故事例から自社のリスクを学ぶ機会がある
• 安全活動の効果測定を定期的に行っている
• 安全管理の改善サイクル（PDCA）が実質的に回っている

【E群】自律的な安全行動・文化の内面化（6問）

• 作業員が監督者なしでも安全手順を遵守している
• 安全を優先するために作業を中断する判断を現場が自律的に行える
• 新入作業員に先輩が自発的に安全を教える文化がある
• 安全を「コスト」ではなく「競争力」と捉える意識が組織に浸透している
• 安全目標の達成が人事評価や表彰制度に組み込まれている
• 安全文化の水準を対外的に発信する取り組みがある（採用・入札資料等）

上記チェックリストはHudson Safety Culture Ladder（2001）、Safe365 Maturity Insights Report 2024、及び日本安全衛生コンサルタント会の診断基準を参考に編集部が作成。

段階別の改善アクション

成熟度は一段階ずつ着実に上げることが原則である。Lv.1からいきなりLv.4相当の施策を打っても定着しない。現在のレベルを正確に把握し、次の一段階への橋渡しとなる施策に集中する。

Lv.1→Lv.2：トップが「安全は経営課題」と宣言する

病的型から脱するには、経営トップの態度変容が不可欠である。具体的には以下の行動が起点となる。

• 安全方針を文書化し、全社員に配布・掲示する
• 安全担当者の役割と権限を明文化する
• 労働安全衛生法に基づく法定義務を完全に履行する
• 初の全社安全研修を実施し、重大災害の事例を共有する

Lv.2→Lv.3：「事後対応」から「システム構築」へ

反応型から計算型へ移行するには、場当たり的な対応を体系的なマネジメントシステムに変換する必要がある。

• 全作業のリスクアセスメントを体系的に実施する
• ヒヤリハット報告書の書式・報告フローを標準化する
• 安全KPIを設定し、月次でモニタリングする
• 安全教育プログラムを整備し、受講記録を管理する

Lv.3→Lv.4：「書類の安全」から「現場の安全」へ

計算型の罠は、書類や統計は揃っているが現場実態と乖離することである。積極型への移行は「現場の声」を経営に届ける回路を作ることで達成される。

• ヒヤリハットを報告しやすい無記名・デジタル化を導入する
• なぜなぜ分析を全ライン長が実施できるよう研修する
• 現場改善提案制度を設け、採用事例を全社共有する
• 経営者の現場巡視を四半期ごとに制度化する

Lv.4→Lv.5：安全を経営戦略に組み込む

積極型から生成型への移行は、安全文化を組織の外にも波及させる段階である。

• 安全実績をESGレポート・採用資料・入札資料に明示する
• 協力会社・下請の安全文化向上を支援するプログラムを設ける
• 安全目標の達成を全管理職の人事評価に組み込む
• 業界団体・外部機関との安全情報共有を積極的に行う

経営指標との相関：成熟度が上がると何が変わるか

安全文化の成熟度は、単に災害件数の削減にとどまらない。経営全体に広範な波及効果をもたらすことが、国際的な研究で繰り返し示されている。

出典：Safe365 Safety Culture Maturity Insights Report 2024、MDPI Buildings 2022「A Maturity Model for Resilient Safety Culture Development in Construction Companies」、厚生労働省「労働保険のメリット制」を参考に編集部作成

特筆すべきは、安全コストの構造変化である。Lv.2の組織は事故発生後の賠償・補償・修繕費が不定期かつ高額で発生する。Lv.4以上の組織は事前の教育・設備投資にコストが集中するため、総コストは低下し、かつ予算計画が立てやすくなる。

成熟度を高める実践6ステップ

診断結果を組織改善に接続するための具体的な手順を示す。

• 1
  現状レベルを数値で把握する 本記事の30問チェックリストを、経営者・安全管理者・現場責任者がそれぞれ独立して回答する。回答者間のスコア差が大きい領域が「認識ギャップ」であり、最初に取り組むべき優先課題を示している。
• 2
  「1レベル上」の目標を3年計画で設定する 成熟度の向上は段階的なプロセスである。5年で2段階上げることを目標とするより、3年で1段階確実に上げる計画の方が現実的かつ持続的である。目標レベルに必要な要件を洗い出し、中期計画に組み込む。
• 3
  根本原因分析の精度を上げる Lv.2から上に移行するための核心は、事故・ヒヤリハットの原因を「個人の不注意」で終わらせないことである。なぜなぜ分析を導入し、組織・設備・マネジメントシステムの要因まで掘り下げる。再発防止策の実施状況は必ず追跡する。
• 4
  報告文化を「報告しやすい仕組み」で支える ヒヤリハット件数が少ない組織は安全ではなく、隠蔽が進んでいる可能性が高い。報告書の記載負担を下げ、報告者を責めない運用を制度化する。デジタルツールを活用して報告から対策実施までの時間を短縮する。
• 5
  経営トップの「見える安全コミットメント」を継続する 安全文化は経営者の行動で決まる。月1回の全社向けメッセージ、四半期ごとの現場巡視、安全表彰式への登壇など、トップが安全を「言葉でなく行動で示す」機会を制度化する。
• 6
  成熟度を年1回再診断して進捗を確認する 成熟度診断は毎年同じ時期に繰り返すことで、改善の進捗を数値で確認できる。スコアが下がった群（A〜E）があれば、その領域に対して次年度の重点施策を集中させる。外部コンサルタントや診断ツールによる客観評価も有効である。

支援ツール：AnzenAI・WhyTrace

安全文化の成熟度向上には、現場業務の質を高めるデジタルツールの活用が効果的である。以下の2つのツールは、それぞれ異なる段階での成熟度改善を支援する。

まとめ：安全文化の成熟度は「測定」から始まる

本記事の要点を整理する。

• ハドソンの5段階モデルは、病的型・反応型・計算型・積極型・生成型で構成される。日本の多くの現場はLv.3（計算型）に位置するが、形骸化リスクに注意が必要だ。
• 30問チェックリストで現在のレベルを数値化できる。経営者と現場責任者の認識ギャップを把握することが、改善の出発点になる。
• 成熟度の改善は一段階ずつが鉄則である。Lv.2の組織がいきなりLv.4の施策を打っても定着しない。次の段階への橋渡し施策に集中する。
• 経営指標との相関は明確である。成熟度が上がると死傷率・安全コスト・離職率・入札競争力がすべて改善する方向に動く。
• 安全文化の成熟度向上は、経営戦略の一環として取り組む必要がある。安全担当者だけの課題ではなく、経営トップが主導する組織的な取り組みが不可欠である。

「安全文化の成熟度」という言葉は抽象的に聞こえるかもしれない。しかし本記事で示したように、それは測定・比較・改善が可能な具体的な経営指標である。まず自社の現在地を把握することが、すべての改善の起点になる。